「競技人口拡大」を重点強化。日本ビーチバレーボール連盟、2022年事業方針。

2022.03.07

　日本ビーチバレーボール連盟（以下・JBV）は3月5日、「2021年度第2回理事会・定時総会」「2021年度代表委員総会」をオンラインで開催した。会長の川合俊一氏や各理事、都道府県代表委員が出席。各委員会からの2021年事業報告と2022年事業計画の発表があり、理事会および代表委員にて承認された。

　全国の都道府県代表委員が顔をそろえた「代表委員総会」の冒頭では会長の川合氏が、「2021年はコロナの影響で多くの大会が中止になってしまった。2022年は中止に至らないよう屋外の競技である利点を生かし感染対策を講じながら一つの大会も中止にならないように尽力していきたい」と述べた。

　その後、理事長の門脇義徳氏から基本方針と重点目標について発表された。JBVは2024パリ、2028ロサンゼルスを目指すアンダーエイジカテゴリーを対象とした事業への取り組みと、それとリンクする競技人口増加を目指した事業の拡充を行っていくという。JBVはその一環としてブロック連盟や都道府県連盟など底辺を支える事業へのサポートを強化していく。

　JBV強化委員会からは、新たな取り組みとして「JBVアスナビプロジェクトの推進」が重点目標として掲げられた。JBV強化委員長の川合庶氏は「高校・大学チャンピオンになった有望選手でもなかなかビーチバレーを職業として続けられない選手がいる中、その救済策として立ち上げる。JBVアスナビの特徴は、全国9ブロック、地域の特性を生かしながら選手を応援してくれる企業や団体をマッチングしていく。学校卒業後、プロもしくはセミプロとして活動し地域や企業に貢献できる選手を増やし、強化につなげていきたい」と述べた。

　JBV指導普及委員会委員長の石川雅道氏は、人口増加の新たな施策として「都道府県対抗団体戦」や「世代別キング（個人）戦」なども検討していることを示唆した。

　今後JBVの事業は「競技人口増加、底辺拡大」が軸となりそうだ。ビーチバレーボール登録選手数は2017年の国民体育大会の正式競技化を皮切りにＵ21以下の登録数が増加。2019年には1500人を超えていたが、2020年は中高生の日本選手権が中止となり3分の1まで減少した。2021年は1487人（男子865人、女子622人）の登録があったが、1500人を超えなかった。

　登録料は、S・A・Qクラスごと、年齢ごとに料金が分かれており、「日本バレーボール協会」「JBV」「都道府県協会」「都道府県連盟」に分配されている。競技人口の拡大は、事業収入の基盤につながることからも、各組織団体の連携をさらに強めて事業の成果を上げていく必要があるだろう。

　理事長の門脇氏は、日本バレーボール協会の「ビーチバレーボール国際大会キャンセル申請における不適切処理処分」問題をあげ、JBVもその加盟団体として組織の在り方が問われていると述べた。その際、日本バレーボール協会との各事業の連携、JVAコンプライアンス担当者との連携を強調していた。

　4月以降、2022年度のJBV主催大会が続々と開催予定となっている。